平均残存期間とは #
平均残存期間は、ファンドが保有している債券の満期（償還）までの長さの平均のことです。4.5年や3.5年などように、年数で表示されます。
平均残存期間は、金利の変化がファンドにどう影響するかを知るための重要な情報です。
債券の価格は金利と反対方向に変化するので、金利が上昇すれば、債券の価格は下落し、金利が低下すれば、債券の価格は上昇しますが、一般に、平均残存期間が長いファンドの方が、金利の変化の影響を強く受けます。つまり、平均残存期間が長いファンドの方が、金利の変動に敏感であり、価格変動が大きくなり、金利リスクは高くなります。
例えば、金利が５％から４％に低下したとすると、１年物の債券の価格は約１％上昇しますが、２０年物の債券の価格は約１8.5％上昇します。このリスク（金利リスク）を相殺するために、長期の債券の利回りは短期の債券よりも高くなっています。
1年物の債券 #
1年物の債券のデュレーションはほぼ1に近いと仮定できます。したがって、金利が1%低下したときの価格変動は次のように計算されます。
20年物の債券 #
20年物の債券のデュレーションは、通常18年から19年の間にあります（正確なデュレーションはクーポンの支払いによって異なる）。ここでは18.5年のデュレーションを仮定して計算。
目論見書での記載 #
債券ファンドが保有する債券の平均残存期間についての情報は、目論見書の運用方針などに記載されています。例えば次のような記載があります。
- 当ファンドでは、残存期間の短い事業債に投資することにより、金利変動による価格変動リスクを抑えることを目指します。投資対象となる債券の残存期間は3年程度を目処とし、ポートフォリオの債券の平均残存期間は2年程度とします。
債券ファンドにおける債券の残存期間とリスクの関係 #
債券ファンドの平均残存期間は、金利変動に対するファンドのリスクを示す重要な指標です。残存期間が長いほど金利変動の影響を受けやすく、価格変動が大きくなるため、金利リスクが高くなります。一方、短期債券を中心とするファンドはリスクが抑えられます。投資の際には目論見書で平均残存期間を確認し、リスク特性を理解することが大切です。
