2015年6月も8本のファンドが繰上償還


投資信託協会によると、2015年6月に13本の追加型株式投資信託が償還を迎えました。そのうち2本(「繰上償還条項付 JPX日経400アクティブファンド 米ドル投資型 2015-02」「日本厳選割安株ファンド2015-01(120%到達時繰上償還条件付)」)は、基準価額が一定水準を超えて上昇した場合に、自動的に安定運用に切り替えた後に償還させるという条項が設けられていたファンドで、いずれもその条件を満たして償還されたものでした。また、当初予定されていた運用期間が満了したために償還を迎えた満期償還ファンドは、わずか3本でした。

一方で、全体の6割に相当する8本のファンドについては、運用開始時に定められていた運用期間を満了せずに償還されました。いわゆる繰上償還です。繰上償還の理由は、いずれのファンドもファンドの残高(純資産総額)が小さすぎて、目論見書で定めていた運用方針に則った運用ができないためというものでした。

1口当たり償還額が、設定額の10,000円を下回ったファンドは、「三菱UFJ コモディティファンド」(1口当たり償還額:5,624.97円)、「米ドル建新興国債券インデックス 為替ヘッジあり(SMA専用)」(同:9,531.16円)、「ブラジル・レアル・バランス・オープン(毎月分配型)」(同:5,744.66円)で、このうち「米ドル建新興国債券インデックス 為替ヘッジあり(SMA専用)」と「ブラジル・レアル・バランス・オープン(毎月分配型)」は繰上償還が実施されました。

1口当たり償還額と期中分配金の合計額が最も大きかったのは、大和証券投資信託委託の「ダイワ・ニッポン応援ファンド -東海の匠-」で、合計額は19,679.45円でした。一方、合計額が最も小さかったのは三菱UFJ投信の「三菱UFJ コモディティファンド」で、合計額は5,624.97円でした。三菱UFJ コモディティファンドは、S&P GSCIライト・エネルギー・インデックスの騰落率に償還価額等が概ね連動する米ドル建の証券を主要投資対象とした商品インデックスファンドでした。

 

【2015年6月に償還した追加型株式投資信託】
運用会社 ファンド名

償還

月日 純資産総額
(百万円)
1口当り

償還額

(A)(円)

期中

分配金

(B)(円)

合計

(A) + (B)(円)

繰上償還・満期償還
大和証券投資信託委託 ダイワ・ニッポン応援ファンド -東海の匠- 6.3 1,597 15,879.45 3,800.00 19,679.45 満期
みずほ投信投資顧問 北米3ヵ国株式ファンド 6.3 316 10,224.89 3,300.00 13,524.89 繰上
T&Dアセットマネジメント 中国環境関連ビジネスファンド 6.12 112 12,472.23 1,800.00 14,272.23 繰上
J.Pモルガン・アセット・マネジメント JPM中東アフリカ株式ファンド 6.9 335 11,270.36 0.00 11,270.36 繰上
インベスコ・アセット・マネジメント アジア・テクノロジー関連株ファンド -東方旋風- 6.15 2,762 16,920.91 2,700.00 19,620.91 満期
ニッセイアセットマネジメント 繰上償還条項付 JPX日経400アクティブファンド 米ドル投資型 2015-02 6.18 14,248 12,028.08 0.00 12,028.08 条項
ドイチェ・アセット・マネジメント ドイチェ・先進国セクター戦略厳選株式ファンド(収益分配型) 6.5 2 11,628.71 60.00 11,688.71 繰上
ドイチェ・アセット・マネジメント ドイチェ・先進国セクター戦略厳選株式ファンド(資産成長型) 6.5 123 11,747.64 0.00 11,747.64 繰上
三菱UFJ国際投信 三菱UFJ コモディティファンド 6.5 1,090 5,624.97 0.00 5,624.97 満期
DIAMアセットマネジメント DIAMワールド・グロース株・オープン 6.10 774 13,584.93 1,100.00 14,684.93 繰上
三井住友トラスト・アセットマネジメント 日本厳選割安株ファンド2015-01(120%到達時繰上償還条件付) 6.8 3,502 12,029.43 0.00 12,029.43 条項
三井住友トラスト・アセットマネジメント 米ドル建新興国債券インデックス 為替ヘッジあり(SMA専用) 6.18 0 9,531.16 0.00 9,531.16 繰上
日本アジア ブラジル・レアル・バランス・オープン(毎月分配型) 6.5 25 5,744.66 1,670.00 7,414.66 繰上
 

(データ出所:投資信託協会)