楽天証券は、2024年5月13日（月）より、NISA口座の成長投資枠でも利用できる新しいロボアドバイザー「ウェルスナビ×R（ウェルスナビアール）」の提供を開始する。このサービスは、ウェルスナビ株式会社と、楽天投信投資顧問株式会社との業務提携により実現したサービスで、それぞれの強みを活かした新しい資産運用サポートサービス。
「ウェルスナビ×R」は、6つの質問に答えるだけで、顧客のリスク許容度にあったポートフォリオを提案、それに沿った専用投資信託を販売する楽天証券専用のサービス。投資信託はリスク許容度に応じた5種類で、すべてウェルスナビが投資助言をおこない、楽天投信投資顧問が運用する。楽天証券によると、これにより、ウェルスナビが提供する「WealthNavi」の最適ポートフォリオでの資産運用を投資信託でもおこなえるようになり、自分でポートフォリオを考えたり商品選びに悩むことなく、簡単に資産運用が始められるようになる。運用中は、楽天証券の各種サポートはもちろん、ウェルスナビからも資産運用に役立つメールを配信するなど、顧客の中長期投資をサポートする。また、「ウェルスナビ×R」の投資信託を積み立てる際に、「楽天カード」や「楽天キャッシュ（オンライン電子マネー）」を利用することで、積立額に応じて「楽天ポイント」が貯まるほか、貯まった「楽天ポイント」を使った「ポイント投資」で「ウェルスナビ×R」の購入・積立も可能。なお、5つの投資信託はすべて、NISA口座の成長投資枠の対象。
「ウェルスナビ×R（ウェルスナビアール）」の詳細→ https://r10.to/hYALku
楽天証券は、ロボアドバイザーサービスとして、投資信託で運用できる「らくらく投資」と投資一任型の「楽ラップ」を提供している。楽天証券によると、「らくらく投資」は、NISA口座のつみたて投資枠・成長投資枠どちらにも対応しており、これから投資をはじめる顧客に活用しやすいサービスで、「楽ラップ」は、ポートフォリオ運用を投資のプロにまかせる投資一任サービスで、大きな資産額の運用をしたい顧客に適していると考えている。 今回提供開始する「ウェルスナビ×R」は、20～50代の働く世代を中心に幅広く利用されている投資一任型のロボアドバイザー「WealthNavi」の運用体験を、ウェルスナビとして初めてとなる投資信託を活用した資産運用サービス。楽天証券は、顧客が自身でおこなう投資とあわせて、一部の資産は「WealthNavi」のポートフォリオ運用に任せたいという要望に応えるサービスで、より多くの顧客の資産づくり・資産運用に貢献できると考えている。
楽天証券は次のように述べている。
2024年はこれまで以上にNISA制度の活用に改めて注目が高まっており、多くの方が資産づくり・投資への第一歩を踏み出されています。楽天証券では、2024年4月に証券総合口座1,100万、過去最短の約4カ月で100万口座増となるほか、投信積立の月額設定金額が2,000億円を超えるなど、これまで以上に多くのお客様に楽天証券で資産づくりをいただいています。NISA口座数No.1（※）の楽天証券は、今後も「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、圧倒的な商品・サービス・サポートを提供し、お客様の資産づくりに貢献して参ります。
「ウェルスナビ×R」5つの特長
1．おまかせで使いやすい、シンプルなサービス設計
6つの質問に答えるだけで、リスク許容度にあったポートフォリオ＆投資信託を提案する。運用開始後は、シンプルで使いやすい画面デザインで、資産の状況をいつでも確認できる。
2．「WealthNavi」の運用体験を実現する最適ポートフォリオでおまかせ運用
ウェルスナビが運用するロボアドバイザー「WealthNavi」の最適ポートフォリオを投資信託で実現し、リスクを抑えながら中長期的に資産をふやすことを目指せる。
3．NISA口座 成長投資枠対象
楽天証券の特定口座・一般口座はもちろん、NISA口座 成長投資枠を利用して取引・運用が可能。お得で注目度の高い非課税制度を活用しながら効率的に資産づくり・資産運用ができる。
4．長く続けるためのサポートが充実
はじめるだけでなく、長く続けられるサポートとして、コラムやメールなど、資産運用に役立つ情報を無料で届ける。
5．楽天証券ならではのお得なサービスをフル活用
「楽天カード」、「楽天キャッシュ（オンライン電子マネー）」での積立で、キャッシュレスでほったからし投資ができるだけでなく、積立額に応じて「楽天ポイント」ももらえる。また、貯まった「楽天ポイント」で「ウェルスナビ×R」を購入・積立もできるなど、楽天証券のお得なサービスをそのまま活用できる。
※日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果（全証券会社）」（2023年9月末時点）および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計
