GICSとは #
GISCは、1999年に米国の格付機関であるS&P Globalと世界的金融グループのMSCI社が共同で作成した産業分類「世界産業分類基準（Global Industry Classification Standard）」のことです。GICSでは、世界中の産業を10のセクター（エネルギー、素材、資本財・サービス、一般消費財・サービス、生活必需品、ヘルスケア、金融、情報技術、電気通信サービス、公益事業）に分類しています。更に、このセクターを24の産業グループ、67の産業、156の産業サブグループに分類しています。この分類は、金融機関のみならず、国際標準として広く利用されています。
投資信託においては、多くのファンドが組入銘柄の業種別構成比率を示す際にGICSの分類を利用しています。例えば、世界の株式に分散投資するファンドにおいて、エネルギー関連銘柄10％、素材10％、資本財・サービス5％・・・のように示されます。また、GICSに基づいた業種別株価指数も算出されており、それらをベンチマークとして採用しているファンドもあります。また、特定の産業に的を絞って投資するファンドでは、GISCの分類に基づいて特定の産業やグループを構成する銘柄に投資対象を限定するという使われ方もします。
【GICS世界産業分類基準】 #
| セクター | 産業グループ | 産業 | 産業サブグループ |
|---|---|---|---|
| エネルギー | エネルギー | エネルギー設備・サービス | 石油・ガス掘削 |
| 石油・ガス装置・サービス | |||
| 石油・ガス・消耗燃料 | 総合石油・ガス | ||
| 石油・ガス探査・開発 | |||
| 石油・ガス精製・販売 | |||
| 石油・ガス貯蔵・輸送 | |||
| 石炭・消耗燃料 | |||
| 素材 | 素材 | 化学 | 基礎化学品 |
| 総合化学 | |||
| 肥料・農薬 | |||
| 工業用ガス | |||
| 特殊化学品 | |||
| 建設資材 | 建設資材 | ||
| 容器・包装 | 金属・ガラス容器 | ||
| 包装紙 | |||
| 金属・鉱業 | アルミ | ||
| 各種金属・鉱業 | |||
| 金 | |||
| 貴金属・鉱物 | |||
| 銀 | |||
| 鉄鋼 | |||
| 紙製品・林産品 | 林産品 | ||
| 紙製品 | |||
| 資本財・サービス | 資本財 | 航空宇宙・防衛 | 航空宇宙・防衛 |
| 建設関連製品 | 建設関連製品 | ||
| 建設・土木 | 建設・土木 | ||
| 電気設備 | 電気部品・設備 | ||
| 重電機設備 | |||
| コングロマリット | コングロマリット | ||
| 機械 | 建設機械・大型トラック | ||
| 農業機械 | |||
| 産業機械 | |||
| 商社・流通業 | 商社・流通業 | ||
| 商業・専門サービス | 商業サービス・用品 | 商業印刷 | |
| 環境関連・ファシリティサービス | |||
| 事務サービス・用品 | |||
| 各種支援サービス | |||
| セキュリティ・警報装置サービス | |||
| 専門サービス | 人事・雇用サービス | ||
| 調査・コンサルティングサービス | |||
| 運輸 | 航空貨物・物流サービス | 航空貨物・物流サービス | |
| 旅客航空輸送業 | 旅客航空輸送業 | ||
| 海運業 | 海運業 | ||
| 陸運・鉄道 | 鉄道 | ||
| 陸運 | |||
| 運送インフラ | 空港サービス | ||
| 高速道路・鉄道路線 | |||
| 港湾サービス | |||
| 一般消費財・サービス | 自動車・自動車部品 | 自動車部品 | 自動車部品・装置 |
| タイヤ・ゴム | |||
| 自動車 | 自動車製造 | ||
| 自動二輪車製造 | |||
| 耐久消費財・アパレル | 家庭用耐久財 | 民生用電子機器 | |
| 家具・装飾 | |||
| 住宅建設 | |||
| 家庭用電気機器 | |||
| 家庭用品・雑貨 | |||
| レジャー用品 | レジャー用品 | ||
| 繊維・アパレル・贅沢品 | アパレル・アクセサリー・贅沢品 | ||
| 履物 | |||
| 繊維 | |||
| 消費者サービス | ホテル・レストラン・レジャー | カジノ・ゲーム | |
| ホテル・リゾート・クルーズ船 | |||
| レジャー設備 | |||
| レストラン | |||
| 各種消費者サービス | 教育サービス | ||
| 専門消費者サービス | |||
| メディア | メディア | 広告 | |
| 放送 | |||
| ケーブル・衛星テレビ | |||
| 映画・娯楽 | |||
| 出版 | |||
| 小売 | 販売 | 販売 | |
| インターネット販売・カタログ販売 | カタログ販売 | ||
| インターネット販売 | |||
| 複合小売り | 百貨店 | ||
| 総合小売り | |||
| 専門小売り | 衣料小売り | ||
| コンピュータ・電子機器小売り | |||
| 住宅関連用品小売り | |||
| 専門店 | |||
| 自動車小売り | |||
| 家具・装飾小売り | |||
| 生活必需品 | 食品・生活必需品小売り | 食品・生活必需品小売り | 薬品小売り |
| 食品流通 | |||
| 食品小売り | |||
| 大型スーパーマーケット・スーパーマーケット | |||
| 食品・飲料・タバコ | 飲料 | 醸造 | |
| 蒸留酒・ワイン | |||
| 清涼飲料 | |||
| 食品 | 農産物 | ||
| 包装食品・肉 | |||
| タバコ | タバコ | ||
| 家庭用品・パーソナル用品 | 家庭用品 | 家庭用品 | |
| パーソナル用品 | パーソナル用品 | ||
| ヘルスケア | ヘルスケア機器・サービス | ヘルスケア機器・用品 | ヘルスケア機器 |
| ヘルスケア用品 | |||
| ヘルスケア・プロバイダー/ヘルスケア・サービス | ヘルスケア・ディストリビュータ | ||
| ヘルスケアサービス | |||
| ヘルスケア施設 | |||
| 管理健康医療 | |||
| ヘルスケア・テクノロジー | ヘルスケア・テクノロジー | ||
| 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス | バイオテクノロジー | バイオテクノロジー | |
| 医薬品 | 医薬品 | ||
| ライフサイエンス・ツール/サービス | ライフサイエンス・ツール/サービス | ||
| 金融 | 銀行 | 銀行 | 銀行 |
| 地方銀行 | |||
| 貯蓄・抵当・不動産金融 | 貯蓄・抵当・不動産金融 | ||
| 各種金融 | 各種金融サービス | 他の各種金融サービス | |
| マルチセクター持株会社 | |||
| 専門金融 | |||
| 消費者金融 | |||
| 消費者金融 | 資産運用会社・資産管理銀行 | ||
| 資本市場 | 投資銀行・証券会社 | ||
| 総合資本市場 | |||
| 保険ブローカー | |||
| 保険 | 保険 | 生命保険・健康保険 | |
| 総合保険 | |||
| 動産保険・損害保険 | |||
| 再保険 | |||
| 不動産 | 不動産投資信託 | 各種不動産投資信託 | |
| 工業用不動産投資信託 | |||
| 抵当不動産投資信託 | |||
| ホテル・リゾート不動産投資信託 | |||
| オフィス不動産投資信託 | |||
| ヘルスケア不動産投資信託 | |||
| 住宅用不動産投資信託 | |||
| 店舗用不動産投資信託 | |||
| 専門不動産投資信託 | |||
| 不動産管理・開発 | 各種不動産事業 | ||
| 不動産運営会社 | |||
| 不動産開発 | |||
| 不動産サービス | |||
| 情報技術 | ソフトウェア・サービス | インターネットソフトウェア・サービス | インターネット ソフトウェア・サービス |
| 情報技術サービス | 情報技術コンサルティング・他のサービス | ||
| 情報処理・外注サービス | |||
| ソフトウェア | アプリケーション・ソフトウェア | ||
| システム・ソフトウェア | |||
| ホームエンターテイメント・ソフトウェア | |||
| 通信機器 | 通信機器 | ||
| テクノロジー・ハードウェアおよび機器 | コンピュータ・周辺機器 | テクノロッジー ハードウェア・コンピュータ記憶装置・周辺機器 | |
| 電子装置・機器・部品 | 電子装置・機器 | ||
| 電子部品 | |||
| 電子製品製造サービス | |||
| テクノロジー ディストリビュータ | |||
| 半導体・半導体製造装置 | 半導体・半導体製造装置 | 半導体装置 | |
| 半導体 | |||
| 電気通信サービス | 電気通信サービス | 各種電気通信サービス | 代替通信事業会社 |
| 総合電気通信サービス | |||
| 無線通信サービス | 無線通信サービス | ||
| 公益事業 | 公益事業 | 電力 | 電力 |
| ガス | ガス | ||
| 総合公益事業 | 総合公益事業 | ||
| 水道 | 水道 | ||
| 独立系発電事業者・エネルギー販売業者 | 独立系発電事業者・エネルギー販売業者 | ||
| 再生エネルギー系発電事業者 |
日本における産業分類 #
日本における産業分類に関しては、東京証券取引所が証券コード協議会の定める33区分からなる業種分類法を採用しています。東京証券取引所は、東証第一部上場銘柄をこの33種に分類して、業種別株価指数を算出・公表したり、その33業種を17業種に集約したりした分類を使用してTOPIX-17シリーズという株価指数を算出しています。
なお、GICSは見直しが行われることがありますので、最新の分類については、MSCI社のHP http://www.msci.com/で確認して下さい。
