通貨連動型ETF
2008年9月12日に、ETF（上場投資信託）では国内初となる外国為替レートの値動きに連動することを目的とした次の３本のETFが大阪証券取引所（現、大阪取引所）に上場しました。
これらのファンドは、ファンドの基準価額の値動きがそれぞれインド・ルピー、ブラジル・レアル、ロシア・ルーブルの日本円に対する外国為替レートの動きに連動するように設計・運用されていました。例えば、「NEXT FUNDS インド通貨ルピー連動型上場投信」の場合は、インド・ルピーの対円の価格にファンドの値動きが連動します。つまり、インド・ルピーが対円で強くなれば、ファンドの基準価額も同程度上昇し、インド・ルピーが対円で弱くなれば、ファンドの基準価額も同程度下落するというものです。
通貨連動型ETFの仕組み
ファンドの基準価額が特定の通貨の値動きに連動するとはいえ、これらのファンドは、円を売ってルピーやレアルといった外貨を直接購入するのではありません。値動きが各通貨の対円での外国為替レートに連動する仕組みの債券に投資することで、外国為替の値動きを追随します。このような債券のことを指数連動有価証券、仕組み債、指数連動債券などと呼びます。
通貨連動型ETFのメリットとリスク
これらの通貨連動型ファンドの登場により、投資家がルピー、レアル、ルーブルといった発展途上国の為替相場から利益を得る機会が生まれたということは、投資対象の多様化という面ではメリットがあることですが、途上国の通貨は先進国の通貨以上に大きな変動が予想されるため、リスクの高い投資対象であると言えます。また、ファンドの基準価額が特定の一つの通貨の値動きに依存するので、集中投資のリスクも念頭に置いておくことが大切です。
上場廃止
なお、上記の３本のETFは2010年2月16日に上場廃止となりました。また、2014年7月16日に東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場が統合されたため、それ以降、大阪証券取引所にはETFは上場していません。
