平均残存期間とは
平均残存期間は、ファンドが保有している債券の満期(償還)までの長さの平均のことです。4.5年や3.5年などように、年数で表示されます。
平均残存期間は、金利の変化がファンドにどう影響するかを知るための重要な情報です。
債券の価格は金利と反対方向に変化するので、金利が上昇すれば、債券の価格は下落し、金利が低下すれば、債券の価格は上昇しますが、一般に、平均残存期間が長いファンドの方が、金利の変化の影響を強く受けます。つまり、平均残存期間が長いファンドの方が、金利リスクが高いことになります。
例えば、金利が5%から4%に低下したとすると、1年物の債券の価格は約1%上昇しますが、20年物の債券の価格は約11%上昇します。このリスク(金利リスク)を相殺するために、長期の債券の利回りは短期の債券よりも高くなっています。
目論見書での記載
各ファンドが保有する債券の平均残存期間についての情報は、目論見書の運用方針などに記載されています。例えば次のような記載があります。
- 当ファンドでは、残存期間の短い事業債に投資することにより、金利変動による価格変動リスクを抑えることを目指します。投資対象となる債券の残存期間は3年程度を目処とし、ポートフォリオの債券の平均残存期間は2年程度とします。
債券ファンドに投資する際には、目論見書をきちんと読み、平均残存期間をチェックすることで、ファンドのリスクを理解しておきましょう。