ピクテ投信投資顧問が運用する「ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）」（日経新聞掲載名：グロイン）は、2019年12月30日、純資産総額１兆円に到達した。
「ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）」は、主に世界の高配当利回りの公益株式に投資する毎月分配型ファンドとして、2005年2月28日に設定された。その後、リーマン・ショックやユーロ危機など、世界的に経済が停滞した過酷な14年間を乗り越え、2020年2月には設定から15年の区切りを迎える。
*1 日本最大：国内の公募追加型株式投資信託（株式型）を対象、DC、SMA、ETF除く、2019年12月現在（出所：モーニングスター）
ピクテ投信投資顧問は、1兆円到達の背景について、次のように分析している。
１、市場けん引役の転換と、高利回りの稀少性
2018年1月から9月の株価上昇局面において、世界の株式市場をけん引してきたのはIT関連（情報技術）株式などの「成長株」でした。その後、10月から12月にかけては、このIT関連株式をはじめ世界株式が大きく値崩れした一方、「資産株」の代表格といえる公益株式は底堅い動きを見せました。市場のけん引役が成長株から資産株に転換したことの示唆であったとも考えられます。
加えて、主要先進国の国債利回りが、リーマン・ショック前と比べ大きく低下する中、世界高配当公益株式の高水準な配当利回りも、「資産株」が注目されるポイントの一つと考えられます。
2、変わらぬ商品特性と、進化し続ける情報発信
弊社ではどのような投資環境にあっても、「電気・ガス・水道といった、公益企業の業種の安定性と配当利回りの高さが、長期的な収益の獲得に寄与する」という商品特性を訴え続け、情報提供にも力を入れて参りました。また、販売会社の皆さまとともに運用状況の報告会を繰り返し実施し、同時に自社のウェブサイト拡充に努め、情報提供のデジタル化も促進しています。一方で、2017年10月からは、個人投資家を対象に投資環境を説明する無料セミナーを日本全国で随時開催するなど、さまざまな角度から情報発信を続けております。こうした活動もまた、投資家の皆さまからのご支持につながり、再び1兆円という純資産総額に至ったものと考えます。
さらに、「ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）」は販売網の広さもその特徴のひとつ。2019年12月27日現在、北海道から沖縄に至るまで日本全国103社の金融機関（58行、45社）を通じて販売されている。過去1年間（2019年1月1日～2020年1月6日）では、10社が参加した。ピクテ投信投資顧問は、この販売網の広さは、より多くの投資家が「ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）」と接する機会を増やす原動力となっており、潜在的なニーズの掘り起こしにもつながっていると考えられるとしている。
ピクテ投信投資顧問の代表取締役社長の萩野氏は、同ファンドの純資産総額1兆円回復に際し、次のように述べている。
まずは、グロインを支えてくださる投資家の皆さまに深く御礼を申し上げます。弊社は、投資家に最善の利益を提供することを目指し、6つのアクション・プランを公表しております。その中のひとつ、『長期投資に値する投資信託の運営』として、30年ファンドの育成を掲げています。10年、20年単位で同じ顧客に向き合うという視点で考えると、マーケット下落時にこそ運用の真価が問われます。その時自信を持って勧められるのは、流動性があり、相対的にボラティリティが小さく、グローバルに分散投資されたポートフォリオだと考えます。安定した企業業績が期待できる世界の公益企業に分散投資をする当ファンドは、まさにそれに合致する投資対象であり、日本の投資家の皆さまに『資産』として長く保有していただけるファンドであると信じています。
ピクテはプライベートバンクとして1805年に誕生し、214年の経験を通じて多くのことを学んできた。この経験から、これからの時代は過度な収益を求めるのではなく、不透明な市場環境の中にあっても中長期的な視点で「資産保全」を図っていくことがますます重要になると考えている。ピクテ投信投資顧問は、「当ファンドは、まさにそういったピクテの哲学を体現するファンドのひとつであり、これからも日本の投資家の皆さまにグローバル分散投資の機会を提供して参ります」と述べている。
