マネックス証券は、 2009 年10 月よりマネックス証券に口座を保有する個人投資家を対象に、 相場環境等に対する意識調査を月次で実施している。今回、2015年2月6日～9日にインターネットを通じて実施したアンケート調査846 件の回答結果を報告書にまとめた。
今月の特別調査～個人投資家の投資・資産運用にかける時間について～
「週に数時間程度」以上かける層が全体の約75%、 20 代では約90％
個人投資家に投資・資産運用にかける時間についてたずねたところ、 「週に数時間程度」以上かける層が全体の約75%をしめ、 そのうち「毎日1 時間程度」、 「週に数時間程度」と回答した層がそれぞれ約3 割となることがわかった。 20 代においては「週に数時間程度」以上かける層が約9 割となり、 他の年代よりも高いことが分かる。 また、 金融資産別にみると金融資産の多い方ほど投資・資産運用にかける時間が長い傾向があることがわかった。
定例調査（一部抜粋）
日本株DI（※1）は大幅に上昇、 米国株DI は4 か月連続で高水準を維持
個人投資家に今後3 ヶ月程度の各国（日本、 米国、 中国）の株式市場見通しについてたずねたところ、 日本株については今後株価が「上昇すると思う」と予想する回答者が増え日本株DIは前回調査時（1月実施）と比較して13ポイント上昇し40ポイントとなった。 マネックス証券では次のように述べている。
調査期間中に発表された米国雇用統計の結果が市場予想を大きく上回ったこと、 円安が進行し株高が進んだこと、 原油安が一服したことなどが影響したと考えられます。 米国株DI はほぼ横ばいとなりましたが4か月連続で高水準を維持しており、 個人投資家の米国市場への期待感が高いと考えられます。
一方で中国株DI は-44ポイントと前回調査時から15ポイントの大幅下落となり今後株価が「下落すると思う」と予想する回答者が増えた。これについて、マネックス証券では、「 2 月上旬に発表された中国製造業購買担当者景気指数（PMI）が市場予想を下回り景気判断の節目となる50 を割り込んだことやその後発表された中国の貿易統計が市場予想よりも大きく下回ったこと等が理由として考えられます」と述べている。
【日本株DI】（2015 年1 月）27→（2015 年2 月）40（前回比＋13 ポイント）
【米国株DI】（2015 年1 月）50→（2015 年2 月）52（前回比+2 ポイント）
【中国株DI】（2015 年1 月）-29→（2015 年2 月）-44（前回比-15 ポイント）
（※1）DI:「上昇すると思う」と回答した割合（％）から「下落すると思う」と回答した割合（％）を引いたポイント
