楽天証券株式会社は、 2018年11月1日(木)より、 三菱UFJ国際投信株式会社が提供する「MAXISシリーズETF」の取引手数料を無料にすることを発表した。
楽天証券では、「上場投資信託(以下「ETF」)」の普及のため、以前よりNISA口座において、 国内ETFの取引手数料無料化や、 海外ETFの買付手数料を全額キャッシュバックするなど、積極的な取組みを行ってきた。さらに本年6月より、ブラックロック・ジャパン株式会社が提供する「iシェアーズ ETF東証上場シリーズ」の取引手数料を、NISA口座に限らず無料とした。
今回、さらなるETFの普及と、個人投資家の資産形成をこれまで以上にサポートすることを目指し、三菱UFJ国際投信が提供する「MAXISシリーズETF」全16銘柄※1の取引手数料(現物取引・信用取引)を、選択の手数料コースにかかわらず※2、特定・一般・NISA全ての口座において、 無料にする。
楽天証券は、「今後もお客様のニーズに合わせたサービスや商品を提供することで、 より一層の顧客基盤の拡大と満足度の向上に努めてまいります」とコメントしている。
■「MAXISシリーズETF」について
「MAXIS(マクシス)」は、三菱UFJ国際投信が運用するETFシリーズ。このブランドには「最高(MAX)の品質」や「お客様の投資の中心軸(AXIS)」を目指すという三菱UFJ国際投信の思いが込められている。2008年9月、「MAXISトピックス・コア30上場投信」でスタートしたMAXISシリーズは、顧客のさまざまな投資スタイルに応えるべく、随時ラインアップを拡充し、2018年10月現在でファンド数16本の規模にまで成長している。
■対象銘柄
- 1344:MAXIS トピックス・コア30上場投信
TOPIX Core 30への連動を目指します。 東証一部全銘柄のうち、 時価総額、 流動性の特に高い30銘柄で構成されている。
- 1346:MAXIS 日経225上場投信
日経225への連動を目指します。 東証一部全銘柄のうち、 日本を代表する225銘柄で構成されている。
- 1348:MAXIS トピックス上場投信
TOPIXへの連動を目指します。 TOPIXに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資する。
高ROEを継続することが見込まれる150銘柄で構成される時価総額加重平均型の株価指数「iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックス」との連動を目指すETF。
将来の成長に繋げるために積極的な設備・人材投資を行っている企業を構成銘柄とする株価指数「iSTOXX MUTB Japan 積極投資企業200インデックス」との連動を目指す。
東京証券取引所の第一部、 第二部、 マザーズ、 JASDAQを主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、 売買代金、 ROE等を基に原則200銘柄を選定し算出された株価指数「JPX日経中小型株指数」との連動を目指す。
「野村日本株高配当70・配当総額加重型」に採用されている銘柄の株式に投資を行うとともに、株価指数先物取引の売建てと同様の変動率となるよう、株価指数先物取引および株価指数オプション取引を行い「野村日本株高配当70マーケットニュートラル指数」との連動を目指す。
MSCI-KOKUSAI インデックスへの連動を目指します。 同指数は、 外国株投資の代表的なベンチマークとして、 日本の年金基金、 機関投資家を中心に広く利用されている。
- 1553:MAXIS S&P東海上場投信
東海地方(愛知県、 岐阜県、 三重県、 静岡県)に本社を有する企業で構成されている株価指数に連動を目指す。
TOPIX(配当込み)の過去のボラティリティ(変動幅)を元に、株式部分(TOPIX)と現金部分の割合を調整し算出された投資戦略を表現した指数。
TOPIX(配当込み)の過去のボラティリティ(変動幅)を元に、 株式部分(TOPIX)と現金部分の割合を調整し算出された投資戦略を表現した指数。
JPX日経インデックス400に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む。 )の株式のみに対する投資として運用されている。
- 1597:MAXIS Jリート上場投信
不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数」との連動目指す。
- 1660:MAXIS高利回りJリート上場投信
国内金融商品取引所に上場する全ての不動産投資信託の中から、予想分配金利回りの高い銘柄を組み入れた指数 「野村高利回りJリート指数」との連動を目指す。
- 1670:MAXIS S&P三菱系企業群上場投信
S&P 企業グループ指数への連動を目指す。日本の全上場銘柄のうち、一般に三菱グループに属すると認識されている企業で構成されている。
- 2517:MAXIS Jリート・コア上場投信
東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core 指数」との連動を目指す。
※1:2018年10月29日時点
※2:カスタマーサービスのオペレーター取り次ぎによる取引の手数料は、 適用外となる。また、 楽天証券の金融商品仲介業者(IFA)と契約の顧客は、手数料体系が異なります。