インデックスファンドには、アクティブファンドと比較して①コストが低く抑えられている、②シンプルで分かり易い、③税金面で有利であるというメリットがあります。
コストが低く抑えられている #
インデックスファンドは、一般に、連動を目指すインデックスの組み入れ銘柄を同じ構成比率で保有します。基本的には組み入れた銘柄をずっと持ち続けますから、アクティブファンドのように市場動向や株価、あるいはタイミングを見て売買益を狙って組入銘柄の売買を行うことはありません。そのために、ファンドにとって大きなコストとなる証券会社に支払う証券の売買委託手数料が非常に低く抑えられます。
また、信託報酬についても、組入銘柄を決定するために必要となるアナリストや調査分析チームにそれほどの人件費がかからないので、信託報酬もアクティブファンドより低く抑えられます。
このように、信託報酬やその他のコストは、ファンドの純資産総額から支払うものですから、これらのコストが大きければ大きいほど、ファンドの純資産総額は減少し、それに応じてファンドの基準価額も低下します。インデックスファンドのように、コストが抑えられているということは、その分、効率的な運用が可能であり、基準価額を押し下げる力が抑えられていることを意味しています。
次の図は投資信託協会による公募株式投信(追加型)における運用管理費用(信託報酬)の推移の図です。全体に下落傾向にはありますが、アクティブファンドの信託報酬の平均が1.1%であるのに対し、インデックスファンドの信託報酬の平均は0.36%と非常に低いことがわかります。
（出所：投資信託の主要統計2024年7月・投資信託協会）
ただし、信託報酬が低く抑えられていても、その分、販売手数料が高めだったり、解約時に信託財産留保額が差し引かれたりするファンドもありますので、購入時には全てのコストを調べることが大切です。
ファンドの信託報酬を比較する場合には、投資信託協会のホームページの「投信総合検索ライブラリー」が便利です。
シンプルで分かり易い #
インデックスファンドが連動を目指すベンチマークは日本株であれば東証株価指数（TOPIX）や日経株価平均、米国株であればS&P総合500種株価指数やウィルシャー5000株価指数のように、個人投資家にも馴染みのある各国の株式市場を代表とするような指数がほとんどです。そのため、それらの指数に連動するファンドというコンセプトはシンプルですし、投資対象銘柄やその組入比率も明確です。
税金面でも有利である #
投資信託も株式や債券などを購入・売却する際には、その取引を仲介する証券会社に売買委託手数料と呼ばれる手数料を支払い、その際には手数料に対する消費税を負担します。したがって、売買が頻繁に行われる程、この手数料及び消費税の負担が大きくなりますが、インデックスファンドは購入した証券を保有し続けることを基本としているので、手数料と同様に手数料に対する消費税の負担が低く抑えられています。また、コストのところで説明した信託報酬についても消費税がかかりますが、インデックス・ファンドでは信託報酬が低く抑えられているので、信託報酬にかかる消費税も低く抑えられます。
