2015年1月に設定されたファンド

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投資信託協会によると、2015年1月には47本の追加型株式投資信託の運用が開始されました。このうち5本は東京証券取引所に上場したETF（上場投資信託）です。

投資対象地域で見ると、海外に投資するファンドが21本で最も多く、次いで国内（14本）、内外（12本）の順でした。投資対象資産で見ると、海外に投資するファンドでは、債券に投資するファンドが７本、不動産投資信託に投資するファンドが7本、株式が4本、その他が3本でした。国内に投資するファンドでは、株式に投資するファンドが12本と最も多く、債券と不動産投資信託に投資するファンドは各々1本でした。内外に投資するファンドでは、債券に投資するファンドが6本、その他が6本でした。全体として、特定の国や地域あるいは資産への偏りは見られませんでした。

分配頻度については、前月に続き年1回が22本と最も多く、次いで年2回が15本、年12回が9本、そして年4回が1本でした。

販売手数料については、購入代金の3％（税抜き）が25本で最も多く、2％が6本、1.5％が1本、1.0％が2本でした。また、手数料がかからないファンドが8本ありましたが、このうち3本は確定拠出年金向けファンドとラップ口座向けファンドでした。ETF（5本）については、販売会社により販売手数料は異なるため、各販売会社の自由料率と記載されています。

信託報酬（税抜き）については、1.0％以上1.5％未満のファンドが19本と最も多く、次いで、0.5％以上1.0％未満が13本、1.5％以上が10本、0.5％未満が5本、という分布でしたが、ファンド・オブ・ファンズに関しては記載されている信託報酬率よりも実際に負担する信託報酬率は高くなります。

信託期間に関しては、無期限のファンドが9本ありましたが、このうち5本はETFです。信託期間が10年程度のファンドが最も多く24本ありました。また、5年程度のファンドが6本、5年未満と短いものが8本ありました。

（データ出所：投資信託協会）