2014年11月20日に開催されたマニュライフ・インベストメンツ・ジャパンのメディア・ブリーフィング「ファンドマネージャーが語る、株主還元に着目した投資の魅力」に出席してきました。
スピーカーは、Lipper Fund Awards 2014およびR&Iファンド大賞2014（外国株式部門）にて最優秀ファンドを受賞した「マニュライフ・新グローバル配当株ファンド（毎月分配型）」の実質的な運用会社である、エポック・インベストメント・パートナーズ・インク（USA）のマネージング・ディレクター兼ファンドマネージャーのエリック・サッペンフィールド氏。
マニュライフ・新グローバル配当株ファンド（毎月分配型）は、世界各国の株式に分散投資を行ない、安定した配当収益の確保、および信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行なうファンドとして2010年8月31日に設定されました。ファンドは、世界各国の様々な業種の企業の中から、好水準の配当金など、株主還元を積極的に行なう企業に投資する株式ファンドです。
一般的に、株主還元に着目するファンドでは、予想配当利回りが市場平均と比較して高い銘柄、過去において安定的に高い配当が支払われてきた銘柄、株主還元に対する姿勢の積極的な企業の株式などに投資を行ないます。このため、高配当株式ファンドとも呼ばれます。
一方、エポック・インベストメント・パートナーズ・インク（USA）がマニュライフ・新グローバル配当株ファンド（毎月分配型）の運用において採用している「グローバル・エクイティ・シェアホルダー・イールド戦略」においては、単純に財務諸表からバリュエーション分析を行ない高配当株であるかどうかを判断するのではなく、フリーキャッシュフローが創出されているか、その使い道が資本の再投資（内部プロジェクトやM&Aなど）として有効に活用されているか、株主への還元（現金配当、自社株買い、債務の削減）が行なわれているかという点を銘柄選択において重視します。したがって、業績が好調で、配当を実施していても、経営陣が会社は株主のものであることや株主還元の重要性を真剣に理解せず、株主還元に積極的でない場合には組入れは行なわないということです。
銘柄分析においては、①高水準（3％超）の配当利回りがあるか、②直近3年間に営業活動によるキャッシュフローが配当を上回っているか、③過去5年間、営業活動によるキャッシュフローが成長しているか、④過去に無配がないか、⑤時価総額5億ドル超、および十分な流動性を維持しているか、という指標を使い投資銘柄を発掘しています。
ファンドのリスク管理については、個別銘柄のリスクを最小化しつつポートフォリオの目的を達成するために、１銘柄あたりの組入比率を0.5％～2.5％に制限、1銘柄あたり配当清率を最大3.0％に制限、1銘柄あたりキャッシュフロー成長の寄与率を最大5.0％に制限することで十分な分散を図ります。また、認識されたリスク水準に反比例するように組入比率を決定する（リスクが高いほど組入れ比率を小さくする）インバース・リスク・ウェイティングという手法を採用し、同時にバーラ・リスクモデルによるリスク分析や流動性への配慮を行なっているということです。
組入銘柄の売却方針については、キャピタルゲインを追求するための株価水準による売却は行なわず、配当政策の実現性の低下、ファンダメンタルズの悪化、より良いリスク／リターン特性をもたらす銘柄との入れ替えが売却要件とされています。
マニュライフ・新グローバル配当株ファンド（毎月分配型）の過去1年の騰落率（分配金込み基準価額ベース）は+16.50％、設定来の騰落率は+115.36％、純資産総額は252.8億円（2014年10月末現在）。信託期間は無期限で、販売会社は宇都宮証券、エイチ・エス証券、エース証券、SBI証券、ジャパンネット銀行、高木証券、立花証券、千葉銀行、浜銀TT証券、マネックス証券、三菱東京UFJ銀行（インターネットバンキング専用）、楽天証券（2014年10月末現在）。購入時手数料率は購入価額に3.24％（税込3.0％）以内で各販売会社が独自に定める率。信託報酬は年率1.5336％（税抜1.42％）。最新の情報はマニュライフ・インベストメンツ・ジャパンのHPでご確認下さい。
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