米国の投資会社協会（ICI)と民間の研究機関EBRI(Employee Benefit Research Institute)が昨年9月に公表した調査結果によると、少なくとも1999年から2004年までの5年間にわたり401kでの年金積み立てを継続していた米国人の平均投資残高は、1999年末の67,016ドルから2004年末には91,042ドルと、この間に約36パーセント増加したということです。
2000年から2002年までの期間に、米国株式市場は低迷が続いたものの、継続的な積み立てによる新規資金の流入に加え、2004年の株価の急回復がこの増加の背景にあるということです。また、2000年から2002年までの米国株式市場の低迷にもかかわらず、残高に占める株式の割合は高い水準を維持し、平均すると、401k加入者の資産の67パーセントが、株式ファンドやバランスファンドの株式部分を通じて、株式に投資されてきました。
米国人が株式投資が好きな国民かどうかは、わかりませんが、少なくとも、401kの制度導入が日本よりずっと早かったことや、従業員に対する教育の実施などにより、株式投資に対する抵抗が少なく、また、長期株式投資のメリットがより理解されているのではないかと思いました。この調査結果については、ICIのホームページで閲覧することができます。